パチンコに行っても、お金を使わされるばかりで楽しさがわからない――。パチンコで遊ぶ人が往時の半分近くに減り、業界側が危機感を深めている。規制の変更も手伝って一部のホールは「遊べるパチンコ」の復活をめざして動き始めた。しかし、ギャンブル性を売り物にしてきただけに方向転換は簡単ではない。本当に大衆の娯楽になることはできるのか。

社会経済生産性本部の「レジャー白書」によると、90年代前半に3000万人のパチンコの「参加人口」は04年度には1790万人と、半分近くに減った。この間にパチンコ・パチスロは、当たる時には何十万円分も出るような射幸性が高い機械がもてはやされ、短時間に何万円も使ってしまう遊びになった。客が減ってもホールの売上高が年間30兆円前後を維持してきたのは、射幸性を高め1人当たりの売上高を増やしてきた結果だ。

アンケートでもパチンコを「よくする」人は0・9%で、最近もしている人は8%にとどまる。「パチンコで離婚してしまった親類がいる」(東京、25歳女性)という声もあった。玉屋の岩見吉朗社長は「射幸性の高さについてこられないユーザーを無視して市場が『砂漠化』した。気軽に遊びたい『ライトユーザー』を呼び戻す『緑化事業』は時間も費用もかかりますが、必要だと考えています」と話す。

パチンコ業界は風俗営業法の規制を受ける。所管する警察庁は04年7月にパチンコ・パチスロ機の規則を変え、射幸性を抑える方針を打ち出した。パチンコホールは3年間の経過措置の後、来年夏までに射幸性に頼らない経営への転換が求められている。

警察庁生活環境課の井口斉課長は「パチンコは射幸性が高くなりすぎていた。サラ金から借金をしてまでのめり込み、生活破綻(はたん)にいたるばかりか、犯罪に走るケースもあると聞く。そこで現在、本来の大衆娯楽に戻す取り組みを進めている」と説明する。